ご相談のきっかけ
東京都内で歯科医院を営むJ様（40代・個人事業）からのご相談でした。開業から8年、顧問税理士は開業当初からの付き合いです。
「年に一度、決算のときに数字を渡されて終わりです。悪い方ではないのですが、相談しても『歯医者さんのことはよく分からないので』と言われてしまって」。
決め手になったのは、ユニットの入れ替えを相談したときの答えでした。「買えば経費になりますよ」。それ以上の説明はなかったそうです。
状況の整理（タイムライン）
拝見した月次資料は、どの業種にも使える一般的な試算表でした。売上、経費、利益。数字は正確ですが、これを見て打てる手がありません。
歯科医院の経営状態は、金額だけを見ても分かりません。見るべきなのは比率です。具体的には、自費率、材料費率、技工費率、人件費率、そしてスタッフ1人あたりの生産性。この5つを時系列で追い、同規模の医院と比較して初めて、どこに手を打つべきかが見えてきます。
J様の医院の数字を組み替えてみると、いくつか気になる点が出てきました。材料費率が3年前より2ポイント上がっていること、技工費率が同規模の医院と比べて高いこと、そして自費率が下がり続けていることです。
いずれも、一般的な試算表を眺めているだけでは気づけない変化でした。
当事務所の対応
まず、月次資料を歯科の指標で組み替えました。 毎月お渡しするレポートに、5つの比率の推移とその変化の理由を記載します。数字が動いたときは、その原因まで一緒に確認します。
材料費率の上昇を追いかけました。 原因は、材料の値上がりだけではありませんでした。発注先が複数に分かれ、同じ材料を別々の業者から仕入れていたこと、在庫が把握されておらず重複発注が起きていたことが分かりました。発注を集約し、在庫の棚卸を定期的に行う運用に変えています。
技工費については、自費の価格設定と合わせて確認しました。 技工料が上がっているのに自費の価格を据え置いていたため、症例あたりの利益が薄くなっていました。原価を踏まえた価格の見直しをご提案しています。
引き継ぎは、確定申告が終わった時期に行いました。 前任の税理士から、申告書の控え、決算書、総勘定元帳、固定資産台帳、各種届出の控えを受け取り、会計データを移行しています。
結果
乗り換えから1年で、材料費率は元の水準まで戻りました。金額にすると年間で数十万円の改善です。
それ以上に変わったのは、相談の中身だとJ様はおっしゃいます。「ユニットを買うべきかどうか、という話が『経費になりますよ』で終わらなくなりました。今の収益力で返せるのか、いつ買うのがいいのか、という話ができます」。
担当者からのひとこと
税理士が歯科に詳しいかどうかは、月次資料を見れば分かります。そこに自費率や材料費率が載っていなければ、歯科医院として見られてはいません。
もちろん、申告を正しく行うことは前提です。しかし先生が本当に知りたいのは、「この数字は良いのか悪いのか」「次に何をすべきか」ではないでしょうか。
今の顧問に不満があるわけではないが、物足りない。そういう段階でのご相談も歓迎しています。乗り換えを前提にせず、まず数字を見せていただくところからで構いません。
